製品(斜め前)
※商品写真はイメージです。実際の外観とは異なる場合があります。
ビデオ編集、小規模ファイルサーバーに最適 BigDriveテクノロジ、Ultra ATA/133対応
「UIDE-133R2」は、PCIバス用Ultra ATA/133インターフェイスボードです。137GBを超える大容量ハードディスク(最大144PB[ペタバイト])がお使いいただけるBigDrive対応。Ultra ATA/133対応により、高速ハードディスクの転送性能をフルに引き出します。また複数のハードディスクにデータを記録し、データ保護や高速化を実現するRAID機能も搭載。2つのチャンネルにそれぞれ2台、合計4台のハードディスクを接続できます。
PCIバス用
Ultra ATA/
133対応
IDE RAIDボード -
2
[ハードディスク専用]
※対応OSや仕様、動作環境等は予告なく変更する場合があります。
※OSメーカーのサポートが終了したOSについては、動作保証やサポートができない場合があります。
添付品
添付品 |
UIDE-133R2サポートソフト(CD)、Ultra ATA/133対応内蔵HD接続用フラットケーブル2本 |
|
対応機種
対応機種(機種名) |
DOS/Vマシン |
対応機種に関する制限 |
【注意事項】 |
・ |
チップセットにSiS530を採用している本体では、Windows 98 SEにてWindows終了時に電源がシャットダウンされない現象が発生する場合があります。 |
・ |
以下の機種をご使用の場合、転送速度の向上が得られません。
FUJITSU FMV-5133DE3, FMV-5120DE3, FMV-5166D5, FMV-5133D5, FMV-5120D5, FMV-575D5, FMV-DESKPOWER SE, SP, TE, TP(以上96年2月モデル), H, SX, ST(以上95年11月モデル) |
【対応外機種】 |
・ |
LowProfile PCIには対応していません。 |
・ |
MITSUBISHI apricot MS540 |
・ |
HP/Compaq Evo D300シリーズ(D310ST, D320ST, D320ST/CT, D310MT, D320MT, D320MT/CT) |
・ |
HP/Compaq Evo D300シリーズ(D310ST, D320ST, D320ST/CT, D310MT, D320MT, D320MT/CT) |
・ |
DELL Dimension 8300 |
|
|
対応OS
対応OS
(日本語版のみ) |
Windows XP/Windows Me/Windows 2000 Professional/Windows 98 SecondEdition/Windows 98 |
備考 |
Windows Me/98 SEの場合、マイクロソフト社ホームページに案内されております、サポート技術情報 273017 を行ってください。 |
|
仕様
電源電圧 |
4.75V~5.25V |
質量 |
約55g |
外形寸法 |
119.9(W)×39.3(H)mm(スロットカバー含まず) |
転送速度 |
133MB/sec.(1064Mbps) ※理論最大値 |
接続バス形態 |
PCI |
容量・最大記憶容量 |
144PBまで(理論値)対応 |
コネクタ形状 |
IDE(40PIN) |
ケーブル長(長さ) |
45cm
パソコン側コネクタと中間のIDEコネクタとの間は30cmです。さらに端のIDEコネクタとの間は15cmです。 |
インターフェイス |
IDE(ATA) |
使用温度範囲(℃) |
5~35 |
使用湿度範囲(%) |
20~80 |
備考 |
【ご注意】 |
・ |
本製品の複数での同時使用、および他のUIDE-133シリーズとの併用はできません。 |
・ |
接続できる機器はハードディスクドライブのみです。 |
・ |
ハードディスクを複数利用される場合は、本体の電源容量をご確認ください。 |
【RAIDで利用する場合のご注意】 |
1) |
ミラーリングの再構築の際は、元ドライブと同一容量かそれ以上の容量が必要になります。 |
2) |
異なる容量のハードディスクドライブでRAIDを構築する場合、容量の少ないハードディスクドライブにあわせて構築されます。 |
3) |
RAID構築した本製品にハードディスクを追加接続する場合、2台1組のRAIDでの追加となります。1台のみでの追加ではご利用いただけません。 |
|
保証期間 |
1年保証 |
各種取得規格 |
- |
輸出管理規定 |
本製品は「外国為替及び外国貿易法」の規定により戦略物資等輸出規制製品に該当する場合があります。
国外に持ち出す際には、日本国政府の輸出許可申請などの手続きが必要になる場合があります。 |
|